散骨や樹木葬や海洋葬などのお墓にとらわれない供養の方法

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海洋葬

以前、お墓に代わる供養の方法として、納骨堂や永代供養墓などをご紹介しました。【お墓以外に増える納骨先の選択肢|故人の遺志と家族形態で考える】

今回は特に散骨や樹木葬、海洋葬など特に自然と密接に絡む供養の方法を中心に触れたいと思います。

いずれも近年の、「生前自然触れるのが好きだった。」「死後は自然に帰りたい。」といったニーズを満たす為に、新たに注目された供養形態です。それぞれお墓と比べると歴史が浅い形態であるため、注意点など含めて詳しく見ていきましょう。



散骨・海洋葬とは

散骨とは文字通り、遺骨を撒くことではありますが、主に海上に撒くことをイメージされる方も多いでしょう。

撒く場所は海に限らず、山林や空中など多岐に渡ります。具体的には火葬後の遺骨を粉末状になるまで砕いた後に海や山、飛行機で上空に撒くことを言います。特に海に散骨をする場合は、「海洋葬」と呼ぶ場合もあります。

特に散骨の中でもメジャーになりつつある、海洋葬の形態はおもに3種類あります。

 

個人散骨

これは故人の家族のみで船をチャーターして行うものなので、特に気張らず周りも気にする必要もないので、セレモニーも柔軟にたいおうしてもらえる点がメリットですが、もちろんそれ相応のコストも掛かります。

 

合同散骨

複数のグループで船を乗り合わせて行う散骨です。費用を個人散骨ほど掛けることなく海洋葬を行うことができるのが最大のメリットですが、見知らぬグループと一緒になるため、配慮を忘れずに。

 

代行散骨

散骨専門業者の専門スタッフが海に赴いて行う形態です。遺族の方の健康状態が芳しくないなど、やむおえない事情で海洋葬に立ち会えない場合でも行えるのがメリットです。

それぞれ、メリットやデメリットもありますので、個々人のスタイルや予算に合わせて検討しましょう。

 

散骨、海洋葬の注意点

現状、墓地や埋葬を司る法律のひとつである「墓地・埋葬等に関する法律(以下、墓地墓埋法)」内では、火葬後の遺骨は墳墓や納骨堂に納めると言った記載はあるものの、それ以外の方法には触れられていないため、法律的にはグレーな方法とも言えます。

例えば、1〜2ミリ以下骨を砕かないと、遺骨遺棄罪に抵触する可能性があるなど、法令などにも熟知した専門業者を選ぶ必要性があります。また、完全に一般化した供養形態ではないため、周囲の住環境や生態系に影響が及ばない様にするのを忘れずに。

実際に誰かの所有地内に無許可で散骨し、結果土地の売り手が付かなくなるとのトラブルも発生しているそうです。また、遺骨はパウダー化して撒いてしまうので、遺骨を取り出すことは不可能です。後述する手元に残す方法と組み合わせて、最適な方法を検討してみましょう。

 

樹木葬とは

樹木葬とは、従来の墓石の代わりに樹木をシンボルとしたお墓のことです。近年、公営・民営霊園でも急速に樹木葬への対応が進んでおり、耳にされたことがある方も多いと思います。(ちなみに毎年墓地使用権の当選高倍率を誇る、人気の東京都立霊園のうち小平霊園でも、樹木葬対応している区画があるほどです。)

樹木葬の種類としては、主に3種類あります。まずは1本の目印となる木に、ひとり分もしくは複数の遺骨を埋葬する「都市型・公園型」(スペースの関係でひとりにつき木1本と言うのは難しいようです。)、霊園や納骨堂の植物の囲まれたエリアに埋葬をする「ガーデニング型」、都市部から離れた山林に埋葬する「里山型」が挙げられます。

使われる樹木の一番人気は桜。やはり日本人の間では特別な意味を持つのでしょう。その他ハナミズキやモミジなどの、大きくなりにくい低木が中心に用いられ、周囲の生態系に影響を与えない木々を植えるのが望ましいとされています。

あくまで墓石の代わりに、樹木の周りに埋葬する形態であることが、樹木葬の定義であることにご注意下さい。(また、散骨の一種として撒くこともできますが、取り出すことは不可能になります。)

また、墓地墓埋法に基づいて埋葬する必要がありますので、樹木葬を検討の時には樹木葬の専門業者や霊園にも確認を忘れずにしましょう。

 

手元供養とは

墓地墓埋法などでは、遺骨を個人的に手元に保管することを禁止していないので、自宅の仏壇などで保管する方も出てきています。

常に故人と寄り添って生活した方にはもってこいの方法ではありますが、骨壷が密閉されていないことによる骨壷内のカビの発生や、自宅への来訪者に与える心象の問題があります。そのこともあり、遺骨の一部をペンダントにし、残りは埋葬・散骨と複数の種類の方法で供養される場合も多くあります。

ご紹介したように、墓石や納骨堂といったモニュメントとして残さない方法での供養の方法も人気を集めるようになってきています。法整備の問題などはあるものの、今後も新しい供養の方法が出て来ることでしょう。しかし、自分が死後どうしたいか、遺族や周囲の方に迷惑は掛けないか、充分に検討してから決断したいものです。




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